聞き取り、診察、心のケア、司法手続き

　「多機関による虐待対応が整備されていない」。今につながる課題を感じたのは、駆け出しだった20年ほど前。暴行を受けたと判断した患者がいた。しかし、児童相談所に連絡してもすぐに対応はなかった。その間にも、加害側かもしれない親からは「早く退院させろ」と迫られ続けた。

　転機は2015年。虐待や性暴力の被害を受けた子の負担を減らすために警察、検察、児相が一度に体験を聞き取る「協同面接」を実施するよう国が通知した。米国では、3者に医療機関などを加えたCACが数十年前から広がっていた。聞き取り、診察、心のケア、司法手続きを一括で担うのが特徴だ。

　日本でもCACを広げようと、2019年に弁護士らと協力してつなっぐを設立した。勤務先の神奈川県立こども医療センター（横浜市南区）に間借りし、スタッフが被害を聞き取り、医師につないでいる。

学童のボランティアが原点　小児科医に　

　ただ、「まだまだ子どもの話は聞けていない」と自省する。捜査機関や児相と共同の面接は実現できておらず、国内のCACもわずか。関係機関の担当者は頻繁に入れ替わるため、専門性が育ちにくい。性虐待を診察できる医師も少ない。

　そんな現状を変えようと、警察や児相、弁護士らを相手に定期的に勉強会を開き、事故と暴行の違いがどう現れるかを伝えている。他の医療機関と協力して専門医の研修プログラムも作成し、CACの必要性を訴えて回っている。

　「子どもを救う」という原点は、医師を志した大学時代にさかのぼる。学童保育のボランティアに携わる中で、進行性の神経疾患を持つ姉弟に出会った。体調が悪化していく2人を前に「自分にできることは何か」と考え、一念発起した。農学部に所属していたが3年生で退学し、医大に再入学した。

　以来、できることをずっと探している。「小児科医は自分に何が起きたか説明できない子どもたちの代弁者。起きたことを伝え、支えていきたい」

［元記事：東京新聞 TOKYO Web　2023年3月20日］