「水質に影響する」 小中学校の3割が認めず　

　「日焼け止めクリームの使用はご遠慮ください。（水質に影響があります。）」

　5月半ば。埼玉県ふじみ野市立亀久保小に子どもが通う40代の女性は、学校のプリントに驚いた。「今どき、日焼け止め禁止ってどういうこと？」

　同市教育委員会は取材に「水の汚れの原因になる。何でもどうぞ、とはいかない」と説明。亀久保小の村越澄子校長は「子どもの健康が優先なので個別対応はする」とするが、その「個別対応」はプリントに明記していない。指摘すると、「（文言について）保護者が禁止ととらえるのは分かるので、今後は見直していきたい」と述べるにとどまった。

　日本医師会や校長会などでつくる公益財団法人・日本学校保健会（東京都）の2015年の調査では、日焼け止めを認めない学校の割合は小・中学校が約3割で、高校は約5割＝グラフ。同会は16年、学校プールのマニュアル「学校における水泳プールの保健衛生管理（平成28年度改訂）」に「耐水性なら水質は汚濁されない。必要な時には使用を許可しましょう」と盛り込んだ。

皮膚科医「大量の紫外線は皮膚を老化させる」

　皮膚科医で、子どもの健康問題に詳しい島田辰彦さんは「子どもの頃から大量に紫外線を浴び続けると、皮膚の老化を早め、皮膚がんを起こしやすくなる。耐水性のある日焼け止めなら水質への影響もない」と訴える。だが、今も学校現場の対応はまちまちだ。

　川崎市立宿河原小は昨年度までは明文化していなかったが、本年度は「使うなら耐水性を自宅で塗ってくること」と保護者に通知した。猊倉（ししくら）正樹校長は「耐水性に限定し、気持ちよく入れるようにとの判断」と話す。

　黙認状態の学校もある。埼玉県内の公立小の40代女性教諭は「建前は禁止だが、塗っている子が多いのが実情。私自身、全身に塗りたくっている」と打ち明ける。

国の指針なし　指導する教員の負担増も課題

　「使用OK」と周知せず、申し出があれば認める消極的な運用が目立つ背景には、教員の負担増は避けたいというジレンマも見え隠れする。

　国も具体的な指針を出していない。

　育児雑誌編集者で長年小学校教員を務める岡崎勝さん（66）は「子どもの健康を考えると日焼け止めは許可していくしかない」とする。「いつ、どのぐらい塗るかを教員が子どもたちに指導するのは非常に手間がかかる。家庭の協力を得るなど学校が対応を工夫し、教育委員会も判断材料を提供すべきだ」

［元記事：東京新聞 TOKYO Web　2019年6月20日］