文部科学省などによると、調査は眼科医と連携し、新学年が始まる2020年春にも実施する。対象は、一部地域の小・中学生の計数千人となる見込みで、具体的な実施地域は検討中。関係者によると、翌年度以降は全国への調査拡大も視野に入れている。

　国は学校保健統計調査を始めた1979年度以降、学校ではランドルト環と呼ばれるＣ形のマークによる検査を行っている。しかし、この検査では、遠くが見えにくい理由が近視なのか遠視なのかが判別できない。新たな検査では、機械をのぞき込んで目の機能を測定する専用の装置を使用。近視の原因になる眼軸長（目の表面から網膜までの長さ）の伸びや屈折度数、乱視の有無などを調べる。

視力1.0未満が過去最多　深刻化する近視、スマホも要因に

　文部科学省が12月に発表した2019年度の調査（速報値）によると、裸眼の視力が「1.0未満」の小学生は5年連続で増加し34.57％。中学生は57.47％、高校生は67.64％で、小中高とも過去最多の割合だった。同省は装置を使った実態調査のデータを基に対策を練り、教育現場に広げる考え。担当者は「子どもの近視は深刻さが増している。現状を調べた上で有効な対策を打ち出したい」と話す。

　近視の進行を加速させる要因として、スマホの小さい文字を近距離で見続けることが挙げられる。太陽の光に当たる時間が長いほど近視になりにくいとされており、台湾では小学校で屋外教育を増やしている。

　日本近視学会の理事長で、東京医科歯科大の大野京子教授（眼科学）は「アジアでこうしたデータを持っていないのは日本と韓国だけ。ようやく国が重い腰を上げてくれた」と評価する。さらに気象などの環境要因と近視に絡めた詳細なデータが得られれば「全国統一ではなく、地域ごとに合わせた治療ができる」と話している。

［元記事：東京新聞 TOKYO Web　2019年12月29日］