保育安全推進協議会の小保内代表理事（中央）ら＝３０日、東京都内で

　保育施設で起きる乳幼児の突然死を無くそうと、小児科医や弁護士らでつくる一般社団法人「保育安全推進協議会」（東京都豊島区）は30日、突然死の予兆をつかむために必要な子どもの心拍や呼吸数などのデータを収集、分析する実証調査に本格着手すると発表した。協議会によると、同様の調査は世界で初めて。乳幼児の「声なきストレス」をデータ化し、究明されていない突然死の原因解明を目指す。

　協議会は今年2月に設立し、多摩北部医療センターの小保内俊雅・小児科部長が代表理事を務める。保育施設の事故防止の活動をする寺町東子弁護士、突然死で子どもを亡くした遺族、保育園関係者など、15人の理事と3人の顧問で構成する。

　保育施設での突然死の半数は入園後1カ月以内に発生していることから、まず3～4月に入園前後の心拍数などを比較する調査を実施。東京都内の2つの保育園のゼロ歳児13人を対象に、3種類のセンサーを使って、保育園と家庭でデータを収集した。これまでの分析では、普通は睡眠中にリラックスした状態であるはずなのに、入園直後の昼寝は緊張状態にあり、家に帰ってからの睡眠中も昼間のストレスを引きずっている子がいることなどが分かってきた。

　突然死はうつぶせ寝によるリスクが高いとされている。協議会には、保育園での昼寝時に子どもの体の向きなどをセンサーで測る見守りシステムを開発したＩＴ企業のユニファ（名古屋市）も参加し、技術供与をしている。

　今後は調査の対象児を50人程度に広げ、データ分析を本格化させる。食事や排便などとの関連も調べ、突然死を予防するシステムの開発につなげる。小保内代表理事は「保育事業が拡大する中、安心安全な保育環境をつくりたい」と話している。