「学校プールの廃止が増加」に反響 「プロの指導の方が優れている」「お金のある家とない家の格差が出る」

(2021年8月20日付 東京新聞朝刊)
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水泳の授業を受ける子どもたち=東京都文京区の筑波大付属小で(同小提供)

校外の方が設備充実 教員にゆとりも

 「学校プールの廃止が増加 水泳授業は校外の屋内プールで 理由は『猛暑、見られない配慮、コスト削減』」という記事を6月に公開しました。指導を外部に任せたり、授業自体を廃止したりする自治体も紹介。保護者や教育関係者から賛否の投稿やツイートがありました。

 肯定の声は「授業の半分以上が熱中症(警戒)アラートで中止になっている」「設備の整った屋内温水プールに集約していく案に賛成」など、主に天候や管理の観点から。「プロの指導の方が優れているので授業も民間委託がよい」との意見もありました。「学校教育から切り離し、民間や公共の施設に委ねた方が効率的に取り組める」とした読者は、教員にゆとりが生まれることも期待します。

リスクとの向き合い方 義務教育では

 一方で、授業廃止で生じる教育格差を心配する声も。「昔より体力や運動能力が低下しており、全身運動である水泳の授業はなおさら必要ではないのか。(授業を廃止すると)お金のある家とない家の格差が出る」と案じます。

 公立校で水泳指導補助を務める方は「水の危険性や楽しさを正しく理解し、水に囲まれたこの国で水と上手に付き合うすべを学ぶことが必要」と指摘。今の教育は子どもを危険から遠ざけるばかりで、リスクとの向き合い方を学ぶ機会が失われていると懸念し、「ウオーターセーフティーをもっと教えるべきで、それはスイミングスクールではなく義務教育の役割だ」と訴えます。

 取材した記者が語る「新聞記者ラジオ」でも、このテーマを取り上げています。夏休みに、ぜひお子さんと一緒に聞いて考えてみてください。

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