子どもも公衆電話の使い方を知っておこう　街中から減っても災害時は不可欠、設置場所は専用検索サイトで確認を

東京都内にある公衆電話

設置数は30年で約10分の1に減少

　「受話器を置いたまま10円玉を入れる子や、スマートフォンのようにボタンをタッチするだけの子もいます」と話すのは、小中学校などで公衆電話の使い方を教える公益財団法人「日本公衆電話会」の須藤充さん。使った経験のある子どもは「1割ほど」という。

公衆電話の使い方を学ぶ児童＝2023年、岐阜市内の小学校で

　携帯電話やスマートフォンの普及を受け、NTT東日本・西日本は公衆電話の撤去を進めている。ピーク時（1984年度）に93万台だった設置数は、2023年度に11万台まで減った。総利用時間は、2000年に比べて2021年は98％減となっている。

通信制限がなく、停電でも使える

　とはいえ、このままなくすわけではなさそうだ。公衆電話が真価を発揮するのは災害が起きたとき。通信制限がかからず、停電時も使える。東日本大震災では首都圏でもその前に長蛇の列ができた。

　国は、公衆電話を社会に不可欠なインフラと位置付け、最低限必要な台数を法令で定め、両社に赤字の一部を補塡（ほてん）する交付金を支出している。

　「最後に頼れる存在。どこにあるのか事前に把握しておくことが大切」と須藤さん。NTT東日本・西日本はホームページに検索サイトを公開し、NTT東日本は2019年に子ども向けの「はじめての公衆電話キッズページ」も新設。自宅近くの設置場所を書いて持ち歩くよう呼びかけている。

学校に「災害時用公衆電話」無料で

　また、両社は、災害時のみ使える「災害時用公衆電話」の整備も進めている。避難所に指定された学校体育館などに電話線の差し込み口を取り付けておき、災害時、事前に配備してある電話機を接続すると、無料の公衆電話として機能する。

　東日本大震災では約4000台が設置され、重要な役割を果たした。さらに拡充され、2025年3月末時点で全国約1600自治体に計9万台が配備されている。