「エロ広告」が子どもの性加害の入り口になっている 調査で分かった、低年齢からの性教育の大切さ

早期の性教育の必要性を訴える斉藤さん(左)=川口市で
親のスマホをクリックして…
盗撮をはじめ、子ども同士の性加害の増加を受け、2006年5月~今年9月、性加害者臨床に携わる同クリニックと、東京都豊島区、神奈川県鎌倉市にある系列の医療機関計3カ所を受診した関東地方の286人を対象に調査した。子どもに限った同様のデータは珍しいという。
クリニックで性加害者向けプログラムを実施する助産師桜井裕子さんとともに、川口市内で10月30日に開いた講座で調査結果を初めて公表した。
これによると、初診時の平均年齢は16.4歳。受診のきっかけとなった加害の内容は、盗撮が105人と最も多く、不同意わいせつが91人と続いた。
「胸や性器を触る」「スカートめくり」といった問題行動に初めて及んだ平均年齢は9.6歳。初めて性関連情報に触れたのは6.5歳で、内訳はアダルト動画(113人)が4割近くと圧倒的に多かった。
アダルト動画には、性暴力を受けて女性が喜ぶなど、ゆがんだ認識につながりかねない描写が含まれるものもある。斉藤さんは「親が使っていないスマホの電源を入れ、出てくる広告をクリックしてたどりつくケースが多かった」と話す。
責任に向き合わせないのは「ネグレクト」
欧米などでは成人向けサイトの閲覧に関し、法的な年齢規制を設ける国もあるが、日本では有効な対策が進んでいない。子どもが日常的にスマホに触れる中、斉藤さんは「取り巻く環境に合わせ、対応策を考える必要がある」と指摘。ジェンダー平等や性暴力の防止など人権尊重を基盤とする「包括的性教育」を学校や家庭で早期に取り入れることが重要だと説明した。

学校などで性教育の講演活動に取り組む桜井さんも「大人が繰り返し教えることが大事」と強調。教育現場では、性加害が発覚しても被害者の保護などを理由に大ごとにせず、しっかりと責任に向き合わせないケースも珍しくないという。桜井さんは「その子の将来を考えれば、ネグレクト(育児放棄)にあたるといえる。学校と保護者の責任は大きい」と指摘した。
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包括的性教育取り入れについては賛成です。広告の法規制では、定義の曖昧さや運用の恣意性が問題になるのと、ボーダーライン”ギリギリ”を狙うだけでしょうから。