投稿者特定への主な流れ

実名など書き込んだ発信者の住所や氏名などを開示

　元生徒側は今後、プライバシーを侵害されたなどとして、発信者への刑事告訴や損害賠償請求訴訟の準備を進める。

　関係者によると、開示されたのは、元生徒の実名やあだ名をさらした4件の書き込みについて、プロバイダーとの契約者の住所や氏名、メールアドレスの一部の3点。

　元生徒が発信者の情報の開示をプロバイダーに求めた訴訟で、東京地裁は昨年12月10日の判決で、プライバシーの侵害に当たると認定し、4件の書き込みについて氏名や住所などの開示を命じた。

被害者の母「ネットいじめの抑止になれば」

　元生徒は、2015年の中学入学後、サッカー部内で仲間外れや暴力などを受け、2年生の秋には自殺未遂を起こした。17年10月ごろ、元生徒のいじめが、学校名入りでネット掲示板の話題（スレッド）に設定され、書き込みが過熱。元生徒や母親を「虚言癖がある」「モンスターペアレンツ」などと中傷し、元生徒の実名やあだ名をさらす匿名の書き込みが約2800件相次いだ。

　元生徒の母親は、本紙の取材に「匿名で事実と異なるうわさを書き込んだり、実名までさらしたりするのは悪質で許せない。（発信者の情報の開示が）ネットいじめの抑止になることを親子ともども望んでいる」と話した。