発熱を訴える女児を診察する「五反野皮ふ・こどもクリニック」の松田健志医師（中央）＝東京都足立区で（同クリニック提供）

「1月下旬からコロナより多く」

　「1月下旬ごろから、新型コロナよりもインフルエンザの患者の方が多くなった。日によってはインフルの陽性率が5割を超えることもある」と語るのは、小児科の発熱外来を設ける「五反野皮ふ・こどもクリニック」（東京都足立区）の松田健志医師だ。

　厚生労働省によると、全国の定点医療機関から今月5日までの1週間に報告されたインフルの患者数は6万2583人で、1医療機関当たり12.66人。昨年11月下旬から10週連続で増加している。

　1週間の1医療機関当たりの患者数が全国で1人を超え、厚労省が3年ぶりに「流行期」入りしたと発表したのは12月28日。その後増加が続き、今月3日には「注意報」の水準（1医療機関当たり10人）に達した。厚労省に助言する専門家組織は「例年の同時期と比べると低い水準だが、直近2年間よりは高くなっている」と分析する。

　都道府県別では沖縄（47.18人）と福井（35.46人）が警報の水準（1医療機関当たり30人）を超えた。首都圏では神奈川（12.74人）が最多で、千葉（10.45人）、東京（9.81人）、埼玉（8.30人）などとなっている。

都内2校が休校、12校で学級閉鎖

　コロナ禍の過去2年は流行しなかったため、インフルへの免疫が低下していることなどが、今シーズンの流行の背景にあるという。子どもの間でも感染が広がっており、休校や学年閉鎖、学級閉鎖となる学校も全国で増加が続く。都内では5日までの1週間で2校が休校、12校が学年閉鎖となった。

　松田医師は、小児はまれに急性脳症を起こし重症化する恐れがあると指摘。家庭内感染も多くなっているとし「感染者が出たら、過ごす部屋を別にしたり、換気を十分にしたりするなどの対策を」と注意を促す。

昨年の米国に類似　4～5月まで

　インフルエンザに詳しい菅谷憲夫・慶応大客員教授は「例年だと1月中旬から下旬にかけてピークとなることが多かった。今シーズンはこれまでにない流行の仕方になっている。ただ、米国では昨シーズン、こんな形でじわじわと増え続け、流行は4～5月ごろまで続いた」と指摘する。

　例年と異なる流行になっている理由については「ウイルス干渉」の可能性を挙げる。あるウイルスが流行していると、別のウイルスの流行が抑制される現象で、世界でもコロナが猛威を振るう中、同様な流行の傾向が見られた地域があるという。

　一方、政府は、コロナ対策として推奨してきたマスク着用のルールを3月13日から緩和する。菅谷氏は「インフルの流行が春先まで長引く恐れがある。マスクのルールが緩和されても、インフル感染などを警戒し、すぐに外さない人も多いだろう」とみる。その上で「インフルは小児に加え、肺炎を併発することがある高齢者も重症化リスクが高い。感染が心配な人は、今からでも遅くないのでワクチン接種も検討してほしい」と話している。

［元記事：東京新聞 TOKYO Web　2023年2月17日］