物価高で旅費の高騰　大きな課題

　「今、修学旅行は非常にピンチだ」

　学校での旅行や合宿などの調査研究を行う日本修学旅行協会（東京）の竹内秀一理事長は指摘する。「授業で学んだ場所に実際に行き、目で見て体感し空気感や匂いや味を感じるのはすごく大事なこと」と意義を強調。だが、昨今の物価高に伴う旅費の高騰が大きな課題になっているという。

　協会の調査では、2022年度に実施した国公立中学の旅費の平均は生徒1人当たり6万220円。コロナ禍で日程を短縮するなどした20、21年度を除くと、上昇傾向で、10年前と比べ約1割上がった。大まかな行き先や費用は中学では実施の1年半～2年前、高校では入学前には決まるといい、竹内さんは物価高が直接影響する来年度以降は特に厳しいとみる。

学校行事は体験格差を補う面も

　旅費の上限を定める自治体も多い。名古屋市は物価高などを受け、本年度の市立中の上限を2000円引き上げ6万700円以内とした。ただ、上限額の範囲で見積もりを依頼しても、価格が低すぎて旅行会社から断られることもあるという。

　費用を抑えるための行き先変更なども容易ではない。かつては旅行会社の担当者が頻繁に学校を訪れ、情報を伝え、助言していたが、コロナ禍でそういった人たちが退職や転職を余儀なくされた。豊富な知識を持つ人材が減り、会社側の対応力が下がったことに加えて教員も多忙で、前例踏襲の学校が多いという。

　修学旅行費の無償化を打ち出した自治体もある。東京都葛飾区は9月、区立中について来年度からの実施を発表した。竹内さんは「経済的な理由で参加できない生徒が一定数いる以上、全ての生徒に旅行体験を保障するのは非常に歓迎すべきこと」と語る。

　その一方、懸念されるのは自治体間の格差だ。「学校行事は子どもの体験格差を補う一面もある。修学旅行は授業と同じ位置付けなので、少なくとも義務教育課程の公立学校の旅費は、国や自治体が全面的に保障すべきではないか」と語る。

読者の声　昼食代を節約する子も…　国や自治体が支援を

　仕事で修学旅行のあっせんを担当していた静岡市清水区の男性（61）は「東京ディズニーリゾート周辺は宿泊需要が大きい上、費用に糸目をつけないインバウンド（訪日客）も多い」と語る。さらに、比較的低価格のビジネスホテルは従業員数が少なく、一度に多人数が利用する修学旅行に対応できず、食事会場も狭いところがほとんど。「宿泊料を下げなくても需要が見込めることや、施設の受け入れ能力なども関係するのでは」と、高額になる背景を説明する。

　名古屋市北区の女性（31）は自身の修学旅行直前、目的地の一つの東京都内で秋葉原無差別殺傷事件が発生。実施が危ぶまれた経験がある。そんな中で教師が「多少高くとも安全な宿泊先を確保しているので旅行には行く」と説明し、納得した記憶があるという。

　一方、「近年は積み立てでも足りなくなってきている」と声を上げるのは、中学校の教員を務める千葉県習志野市の女性（62）だ。移動で使う大型バスの料金なども高騰している。「生徒の中には（自由行動時の）昼食代を節約する子もいる。補助を出したり、割引料金を設定したりできないのか。国や自治体に応援を望む」と訴える。